仕事図鑑

最新テクノロジーの仕事 ドローンパイロット

ドローンパイロットとは

ドローンを駆使して空撮映像などを撮影する仕事

ドローンパイロットとは、ドローンを遠隔操縦してテレビ番組などに使用される空撮映像を撮影したり、多様な業界の業務効率化に貢献したりする仕事です。小型の無人航空機であるドローンは、近年急速に需要が拡大しています。とくに空撮分野でのニーズが高く、テレビ番組やCM、プロモーションビデオ、映画など幅広いクリエイティブで活用されています。ヘリコプターをチャーターせずとも雄大な景色を撮影できたり、室内であっても浮遊感のある独特な映像が撮影できたりと、その表現性が高く評価されています。一方、農業や建築、測量、物流をはじめ、クリエイティブ以外でもドローンの活用が広がっています。農薬散布や高層建造物の点検、無人島や過疎地域への効率的な輸送など、これまで大きなコストや労力がかかっていた業務が、安全かつ効率的にドローンで対応できるようになっています。人々の心を動かすクリエイティブ制作や、人々の生活をより豊かにする業務に貢献できるドローンパイロットの仕事は、大きなやりがいを味わえるはずです。

ドローンパイロットの仕事内容

高い操縦技術とクリエイティブ力で空撮する

ドローンパイロットの仕事は、クライアントの要望を元にドローンを操縦して撮影などを行うというのが基本的な流れです。場所によっては事前に飛行許可の申請を提出する必要もあるため、ドローン関連の法律や規制についても詳しくなければなりません。特に空撮関係のドローンパイロットは、より良い撮影方法を提案したり、監督の意向をくんだ撮影を実行したりと、高いクリエイティブ力が求められます。ドローンの操縦技術はもちろんのこと、映像表現の技法などについても勉強することで、レベルの高い撮影が実現できるでしょう。それでは、空撮ドローンパイロットの一般的な仕事の流れを紹介します。

クライアントとの打ち合わせ

空撮ドローンのパイロットは、テレビ番組やCMなどの監督・ディレクターからの依頼を受けて撮影を行います。どのような映像作品にしたいのか、どのような画角での映像が必要になるのか、などを打ち合わせで確認します。

撮影場所の確認

空撮を行う撮影場所を事前に確認します。撮影が禁じられている区域ではないか、周囲にドローンが衝突すると危険な場所がないかなどを確認します。危険な場所がある場合は、周囲に警備員や監視役を配置して衝突リスクを最小限にします。

許可申請

ドローン撮影に許可がいるエリアであれば、国土交通省に許可申請を行います。場合によっては数か月程度の時間がかかるケースもあるため、時間に余裕を持って対応する必要があります。

機器のメンテナンス・整備

撮影中にドローンが墜落したり、バッテリー切れで撮影を中断することがないように、事前の整備やメンテナンスは欠かせません。必要に応じてバッテリーやドローンの機体を複数持ち込み、撮影の中断時間を最小限にするよう工夫します。

空撮・納品

打ち合わせの内容を元に現場で空撮を行います。監督から撮影の変更指示がある可能性もあるため、柔軟に対応できる技術を磨いておく必要があります。また、外での撮影の場合は風や雨といった気象条件の変化もあるため、状況変化への対応力も求められます。撮影後は映像データを納品して完了です。

ドローンパイロットになるには

ドローンパイロットへの道のり

現時点ではドローンパイロットの必須資格はありませんが、ドローンを安全に操縦するためには操縦技術だけでなく、メンテナンス知識や関係法規、運用する上で知っておくべきガイドライン、状況に応じた判断力や緊急時の対応などが求められます。
ドローンに必要な専門知識を身に付けるためにも、まずはドローンの専門学校などに進学することをおすすめします。ドローンを活用したさまざまなビジネスが生まれているので、自分がどの分野で活躍したいのかを明確にし、空撮のドローンパイロットになる場合は、空撮関係の映像制作会社などに就職します。実績を積めば独立して起業したり、フリーランスとして活躍したりすることも可能です。

求められる知識・資質を磨く

操縦スキル

空撮ではドローンの高い操縦技術が求められます。高所から雄大な景色を撮影したり、人のいる室内を縫うようにして撮影したりと、様々なシーンの撮影が求められます。どのようなシーンでも対応できるよう、繊細な操縦技術を磨きましょう。

動画編集スキル

動画制作の企画からドローン撮影、動画編集や投稿まで、動画コンテンツへの需要が高まる現代において「動画」を制作する編集スキルは、今やドローンパイロットにとって、なくてはならない技術のひとつと言えるでしょう。

予測力

ドローン空撮では気象状況や撮影条件の変化など、臨機応変な対応が求められます。どのような条件でも、どのような映像でも撮影に対応できるよう、常に先を予測しながら行動するようにしましょう。

コミュニケーション力

空撮では監督や演者など様々な人と関わりながら撮影します。そのため、スムーズに仕事を遂行するためのコミュニケーション力が求められます。

免許制度の導入

新しいドローン産業の実現のために2022年にドローン免許制度の導入が予定されています。これまでドローンについて、民間資格はあるものの、国家資格は存在しませんでした。国家資格であるドローン免許が導入されることで、 安全性を保ち、 ビジネスでドローンを扱う者にとって、スキルの証明がより厳格に行えるようになります。ドローンの免許制度の導入によって、どのような変化が実現するのか見ていきましょう。

ドローンを使った物流社会

物流を行うのに欠かせないレベル4(有人地帯での補助者なし目視外飛行)の実現に向け、より厳格にドローンの飛行の安全性を確保するために、「操縦ライセンス」「機体認証」が創設されることになり、「機体の安全・操縦の安全・管理の徹底」を規制強化することでドローンを使った物流社会の実現を目指しています。

犯罪の防止・抑止

ドローンの免許制導入に伴って、機体と所有者を登録制度が進められています。誰がどのドローンを使っているかが明確化できることで、ドローンを使った犯罪やテロの防止・抑止にも繋がるでしょう。

安全性の向上と事故防止

ドローンの安全性や規格などの認証制度によって、整備不良のドローンの飛行によって生じる落下・衝突事故の防止につながります。免許制によって操縦者のスキル向上を促すことで、トラブルの発生を減少させることができるでしょう。

国家資格の導入によって、ドローン事業はさらに広がると期待されており、ビジネスにおいてドローンの普及が進むと考えられています。国を挙げてドローン事業を後押ししてることもあり、国家資格を持っているドローンパイロットへのニーズが今後ますます高まると予想されています。

必要な資格・試験情報

ドローンパイロットになるために必ず取得しなければならない資格は、現時点ではありません。しかし、「ドローン検定」や「JUIDA無人航空機操縦士」、「JUIDA安全運行管理者」などのドローン関連資格は多数存在しており、それらの資格を取得している人に仕事が依頼される傾向にあるのは事実です。ドローンに関する知識だけでなく、ドローンの操縦技術も証明できる資格も多く存在しているので、資格取得を目指してスキルアップすることをおすすめします。ドローンは今後も新しい技術が搭載されていきますし、撮影技術もさらに進化していくことが見込まれます。知識とスキルをアップデートできるよう、常に最先端の情報をキャッチしていく姿勢を持ちましょう。

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